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自分たちで学び始める研修、『自学』のすすめ。

2017年04月06日

 この時期、全国で新入社員研修がおこなわれている。新入社員に主体性を求める企業は多い。自ら進んで学び、仕事を進める姿勢は新入社員研修の目標でもある。

 ビジネス・マナーは、新人研修の必須項目だ。研修目標と学習項目からプログラムを設計すると、主体的にビジネス・マナーを学べるプログラムが、よい研修と言える。

 ビジネス・マナー研修は多種あるが、講師が「教える」ことを目的とすると、新人は「教わる」ことになり「受け身」になる。新人が「やる」ことを目的とすると「自ら学ぶ」ことになる。

 また、ビジネス・マナーを各論で学んでも実践では役に立たない。実務では時間の流れの中で様々なビジネス・マナーを連続してできなければならない。

 そんな実践的なビジネス・マナー・プログラムには、「ビジネス・マナー・コンテスト」が効果的だ。何を「やる」かと言うと、設定された状況で自分たちで考えたシナリオを舞台で演じるビジネス・マナー劇をやる。

≪続く≫

 


中央会は、JAの「自己改革」を指導する覚悟があるか。

2017年04月01日

 平成29年度が始まった。改正農協法が施行され1年が経過した。

 都道府県中央会は、平成31年9月末までに連合会に移行する。JAは自立を求められ「自己改革」を進める。地域の農協が自由な経済活動を行い、農業所得を向上させるためだ。

 中央会は、法律上の規定が削除されるため、JAに選ばれる指導機関として「中央会自身の改革」が求められる。

 弊社は、中央会と協働でJAの「自己改革」を推進する立場だ。JAグループの指導機関である中央会の役割は、これまでもこれからも重要だ。JAを支援する中央会の支援が弊社の役割だ。

 今、JAに必要な指導・支援は「自己改革を成功させる指導・支援」だ。弊社は、そのノウハウと実績を中央会と協働で作っている。

 中央会は、JAの自立を指導する覚悟はあるか。平成29年度、新体制がそれを問われている。


弊社の近況について。

2017年03月27日

 弊社は少しづつ事業領域を広げ、売上の比率は研修からコンサルティングに移行している。単品研修の受注から始まり、問題解決を目的とした複合研修の提案へ。

 METS methodを活用したコンサルティング案件も増えた。①Meeting ②Education ③Tool ④Systemをシナジーさせたコンサルティングは、取引が継続している。

 そして、2016年から業界別Web調査を開始した。ES向上や組織の健全化は重要な経営課題でありニーズが高い。METS-cの強みは、カスタマイズにありクライアントと一緒にツールを開発し、問題解決を進めることもある。

 3月~4月は、新入社員研修の毎日で、現在年間700人から800人の新入社員の指導を行っている。この季節案件は経営的にも、社会的役割としても大切な仕事だ。

 多くの協力者のみなさんのお蔭である。感謝申し上げます。

 

 


謹賀新年

2017年01月03日

 謹んで新春のお慶びを申し上げます。

 旧年中は、格別のご愛顧を賜り誠にありがとうございました。本年もお客様の「改革」成功を使命として事業を進めてまいります。

 今年はこれまでとは比較にならない「価値観」が変わる時代の幕開けです。これまでの成功の仮説は役に立ちません。後悔しないためには、自ら考え判断し、行動しなければなりません。

 弊社は、クライアントと共に成長する会社です。創業より変わらない「クライアントの問題解決を第一に考えた、カスタマイズ・サービス」を強みとして、この改革の時代をリードします。

 本年も宜しくお願い申し上げます。

 平成29年1月3日 代表取締役社長 新井 陽二

 


ESの向上は、実績を上げるか。

2016年12月13日

 社員満足(ES)の向上は、成果を上げるだろうか。

 (クライアントと共同でES調査のシステムを開発した。Webアンケートのシステム自体は難しいものではない。重要な点は、ESモデルの構成と質問項目だ。)

 「社員は、今より満足を感じれば、もっと実績を上げる。」

 その仮説を支持してES調査を行い、ES向上活動を行う。その後、第2回ES調査を行い、満足度の変化と実績向上の因果関係を検証する。

 社員満足度の向上と実績との相関関係をデータで実証した事例はない。(私の知る限りだが。)

 ES向上活動を通して、データに基づいた組織開発を行い仮説を立証する。

 

 

 


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