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社員の行動を変える方法。
企業活動の基礎は、突き詰めてみると社員一人一人の行動にある。その行動の積み重ねが企業の歴史であり、社員の行動の結果が業績であり、組織文化（組織の行動様式）を醸成する。
だから、社員の行動に着目し、よりよい行動をするように働きかけることが企業活動においては重要だ。人の行動に着目した研究を「行動科学」という。
「行動科学」とは、組織や集団における人間の行動を科学的・実証的に研究する一連の取組みを総称するものである。社会学、人類学、心理学、社会経済学その他の多くの学問分野から構成されている。（参考：『管理者のためのマネジメント理論』宮田 薫 著）
一般的には、あまりなじみがないかも知れないが、組織開発はもちろん人材教育の分野では基礎理論として重要である。
人の行動には、動機がある。人は、さまざまな影響を受けて行動する。人の行動に影響を与え、方向づけることを動機付けという。正しい行動の動機付けができれば人は正しく行動し、その逆なら不正行動をする。
人の行動に影響を与える要因とは何か。
≪続く≫
中堅社員の離職防止（６）成果の最大化②
これまで中堅職員の離職防止の解決策の一つとして、「新人指導員制度」を示した。制度を効果的に運用し目的を達成するために教育方法「新人指導員研修」を示した。
教育研修は、教育の目的を理解し、知識と技術を習得する場である。教育効果は、研修参加者全員の確実な行動である。しかし、教育だけでは想定したほどの、効果が得られない場合が多い。
新人指導をやる、やらない。新人指導をうまくやれる、うまくやれない指導員が出る。教育のみの場合は、本人または研修内容に原因があると、考えることが多い。
実際、参加者の意欲や学習能力の差は大きく、研修後の行動に強制力がない。それらの問題を解決するために研修以外の要素とのシナジー効果を活用する。
まず、関係者が集まり「会議（M）」を開き「制度（S）」をつくる。制度を運用するための「マニュアル（T）」を作成し、マニュアルを活用した「研修（E）」をおこなう。
「新人指導を命じる」だけ、「研修をやる」だけ、とは比較にならない程の成果が見込める。
≪了≫
中堅社員の離職防止（5）成果の最大化①
中堅社員の離職増加という“会社側から見た”問題から始まり、解決策としての「新人指導員研修」まで示してきた。
見方を変えれば“中堅社員の離職増加”は、社会の変化であり組織は対応する必要がある。環境変化に対応して、改革に取り組み、組織を活性化、健全化させることを「組織開発」という。
そして「組織開発＝OD＝Organization Development」は、よりよい組織の文化や風土の醸成を目指す。
ODには、さまざまな入口や道のり、出口がある。今回は、中堅社員の離職増加が入口で新人指導員制度の道を通って、人が育つ組織文化へと向かう。
≪続く≫
中堅社員の離職防止（4）『新人指導員研修』プログラム
「新人指導員制度」には、さまざまなメリットがあるが、指導がうまくいかなければ意味がない。したがって、制度設計の後、教育をおこなう。
【新人指導員研修】
１．目的：新人指導員制度を運用して、「人が育つ組織文化」をつくる。
２．目標：（１）新人指導員制度を理解する。
（２）新人指導の基本を学ぶ。
（３）OJTスキルを習得する。
（４）新人指導の準備をおこなう。
３．内容：（１）新人指導員制度の概要
（２）新人指導員の役割
（３）新人指導の課題
（４）新人とのコミュニケーション
（５）OJTとは
（６）新人指導の基本姿勢
（７）率先垂範
（８）新人の担当業務一覧表
（９）業務遂行能力要件表
（１０）ほめる・注意するガイドライン
（１１）OJT計画表の作成
４．日程：１日（９：００～１６：００）
５．実施時期：新人の職場配属先が決まった後、新人指導員を選任して実施する。
６．会場：指定会議室
７．対象：新人指導員（中堅社員）
８．人数：２４名まで
９．費用：①講師料２０万円（消費税別）②テキスト代２千円（消費税別）③交通費（実費）
≪続く≫
中堅社員の離職防止（３）『新人指導員制度』のメリット
「新人指導員制度」には、さまざまなメリットがある。
（１）新人は、身近な先輩社員からマンツーマン指導を受けることで早く職場になじみ仕事を覚えることができる。
（２）先輩社員は、新人指導を通して自分の役割を自覚し、指導力が向上するとともに新人から感謝されモチベーションが高まる。更に上司から評価され処遇が改善され、ロイヤリティーが高まる。
（４）会社（人事部門）は、新人の定着率が高まり、現場（OJT）で人材育成することができる。新人研修費用を抑えることができる。
（５）中堅社員は、新人指導によって先輩社員としての責任感が芽生え、社内の人たちと人間関係や信頼関係をつくることができる。その結果、現状の満足度が向上し、退職する気持ちがなくなる。
（６）制度として継続させることにより多くの新人指導経験者が増え、指導を受けた新人が新人指導員となっていくことで、「人を育てる文化」ができる。
≪続く≫