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態度を観察して人を理解する。

2017年06月11日

 人は、人に会った時、外見と同時に態度を見る。外見と態度は視覚によって認識され記憶に残る率は高い。特に初めての印象は強く記憶に残る。

 したがって、相手にとって好ましい外見と態度が、好印象を与えよい人間関係つくりに役立つ。一方、不自然な態度や変化によって、相手の現状を推測することができる。

 心理状況は、態度に表れる。態度は、表情よりも大きな動きがあるのでわかりやすい。肯定的な態度も否定的な態度もあり、意識的な態度も無意識な態度もある。

 事故者予備軍または不正者の特徴的な態度はどうか。

①態度が乱暴になる(投げやり)②極端に丁寧になる③神経質に早く動く④動きが鈍い⑤挨拶しない⑥何度も挨拶する⑦虚勢を張る⑧背中を丸める⑨人の顔色をうかがう⑩人の目をみない⑪いるべき時にいない⑫いるべき場所にいない⑬自分への電話に敏感⑭顔や髪に何度も触る。

 日常的な態度よりも、変化に着目することが重要だ。


「組織運営の健全度調査」の構成要素。

2017年06月10日

 調査は、Webサイトから個人が無記名で質問に答える。調査は、3分野25要素89項目で構成されている。

分野 1)組織文化-職員に共有された考え方や行動に関する健全度 

   2)経営管理-目標達成活動に関する健全度

   3)人事施策―人事管理や働き方に関する健全度

≪続く≫


外見の変化に注目する。

2017年06月09日

 人の外見は記憶にとどまる率が高い。日々の観察によって外見の変化を読み取ることができる。事故者予備軍は、不安心理の影響で通常とは違う外見へと変化する。

 安定時と不安定時の変化が重要なので、日常の外見と不安定時の外見の特徴を理解して比較する。

 外見が均一化されている業界、会社、職場の場合は、変化がわかりやすい。例えば、制服の着用、ドレスコードの設定、ビジネスマナー教育が徹底されている場合。

 一方、個性的で勤務時間や働き方(労働時間)の自由度が高く、個人の裁量で仕事をしている場合は、不安定な変化が周囲にはわかりづらい。

 事故者予備軍は、不安定時の自分の外見の変化に気づかないことが多い。不祥事の未然防止のためには周囲の人が変化に気づき、“声を掛ける”などのアプローチをすることが重要である。

≪一般的な不安定者の外見の特徴≫

①頭髪の乱れ②肌荒れ③ネクタイのゆるみ④目が泳いでいる⑤極端に暗い表情(鬱)⑥極端に明るい表情(躁)⑦汚れた靴⑧不相応な高級ブランド服⑨不相応な高級装飾品 など

以上


事故者予備軍を見つけろ。

2017年06月08日

 「組織運営の健全度調査」の結果によって組織・職場の健全度を把握することができる。健全化の取り組みによって不正の要因を軽減させることができる。

 一方、個人の不正を未然に防ぐためには、個人に焦点を当てた取り組みが必要だ。「調査」では、個人を特定した言動の調査はしない。あくまで職場環境の調査・診断が目的だ。

 個人に対するアプローチは、職場内の人間関係や上司の部下管理によって、事故者を出さないようにする。事故者は、いきなり不正を実行するのではなく必ず言動の変化、兆候を示してから実行に至る。

 事故者予備軍は、言動が不安定であることが多く、無意識にサインを出している。または、意識的に特徴的な言動をする。そのサインに上司や職場メンバーが気づき、対処することで未然に防止することができる。不祥事の確立を下げることができる。

 しかし、人間関係の希薄さや上司のマネジメント力の低下、人員不足による多忙などが原因でサインは見逃される。そして、誰も気づかずに不正は起こり継続される。

 不正が発覚して「まさかあの人が・・・・全く気付かなかった!」と上司や周囲の人はいう。

 言動の変化は、メラビアンの法則で確認することができる。外見の変化とは・・・・

≪続く≫

 


組織調査もカスタマイズが必要だ。

2017年06月07日

 金融機関対象「組織運営の健全度調査」は、Web上の画面からアンケート項目をチェックし回答・集計する。

 従来の組織調査(アンケート調査)は、株式会社でも組合でも行政組織でも同じモデル、同じ設問で行っていた。弊社のWebアンケートシステムは、業界ごとに作成している。

 規模の大小は違えど人の集まりであることに違いない。だから同じ組織モデルで調査しても問題ない、という時代ではない。

 組織モデルの「あるべき姿」「望ましい姿」は業界、法律、あるいは経営者の考え方によって違う。したがって「あるべき姿」を設定して調査モデル(構成)を設計して、質問項目を作成する方が現状をより理解することができる。

 例えば、中小企業を対象とした地域金融機関ならば、

 信用金庫法が定める信用金庫の目的(第1条)である「信用の維持」「預金者保護」「金融の円滑」順守する組織運営を前提として、現状の組織運営を調査する。

 (金融庁の監督指針に準拠した調査内容としている。)

 信用金庫が健全な組織運営をおこなっているか、職員・嘱託・パートに答えてもらい不十分な項目があれば、「健全化計画」を作成し主体的に推進する。

≪続く≫

 


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